商品を出荷する際には、商品の内容表示や保存方法、賞味期限などを記載したさまざまなラベルを、指定の位置に正確に貼り付ける必要があります。多様な形状のパッケージ、多品種・小ロットの商品にスピーディーにラベルを貼るには人海戦術に頼らざるを得ない状況です。しかし、「ウィズ コロナ」の時代においては、作業員が密になる状況を避けなくてはなりません。また、「繁忙期と閑散期で必要な人員数が変動する」「貼り付けルールが複雑で、採用するたびに教育が必要になる」といった課題もあります。
課題
少人数での大量のラベル貼り付けは限界。人員確保も困難
商品とラベルを1点1点照合し、正しい位置にラベルを貼り付ける作業は、時間も手間もかかる作業です。貼り間違いや貼り付け漏れはクレームにつながりますが、繁忙期などにはチェックが不十分になりがちです。また、繁忙期やキャンペーン実施期間など物量が多いときに必要な人員を即座に確保するのは難しく、採用できた場合でも、一定レベルの技術を身に付けてもらうためには時間もかかります。
自動化を検討するも、多品種・小ロットへの貼り付けは非効率
ラベル貼り付けの自動化では、商品が変わるたび、ラベルの種類や記載内容の変更、貼り付け位置の調整作業が発生します。その間、貼り付け作業は停止せざるを得ません。そのため多品種・小ロット商品を扱う現場では、自動貼付はかえって非効率になりがちです。また、商品の切り替え時に必要な操作方法を教えるための教育が必要になることもあります。
人海戦術によって、ラベル貼り付けの作業現場が「密」になりがち
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、すべての企業にとって、従業員が安心して働ける職場環境の整備が求められています。これまで人海戦術に頼ってきたラベル貼り付け作業も、より少人数で業務をこなせるよう、対策を講じる必要性に迫られています。
画像認識+自動印字貼付ロボットがもたらす3つのメリット
画像認識と自動印字ができるラベル貼り付けロボットの導入により、商品に合わせたラベルを正しい位置に正確に貼り付けることが可能です。これまで市場にあった自動貼付機と違い、製品の切り替えがごく短時間でできるため、多品種・小ロットでも効率的に貼り付け作業を行うことができます。人手に頼らずラベル貼りができ、従業員同士の接触機会の低減にも貢献します。
1商品をベルトコンベヤに載せるだけ。大量のラベル貼りを正確かつスピーディーに完了!
カメラ画像の認識機能により、ラベルの貼り付け位置が特定され、ロボットが正確かつスピーディーにラベルを貼り付けます。作業者はさまざまな形状の製品を、ベルトコンベヤに載せるだけの作業で済み、手作業による貼り間違いや貼り忘れなどのヒューマンエラーを低減できます。また、大量出荷やキャンペーンのたびに、人員確保に頭を悩ませる必要もなくなります。
2多品種・小ロット商品へのラベル貼り付けも効率化! 教育レスで誰でも操作が可能に
あらかじめ商品ごとに、ラベルに記載する内容と貼り付け位置をシステムに登録しておけば、商品の切り替えごとに発生していた設定変更などの作業が不要になり、多品種・小ロットでも効率的なラベル貼付作業が可能になります。ロボットの操作に特別な知識や技術は必要なく、従業員に研修や教育を実施しなくても、複雑なラベル貼り付け作業を安定的に行うことができます。
3「ラベル貼り付けは、人海戦術」という常識から解放。密を避けた作業環境を提供
人海戦術で対応してきたラベル貼り付け作業を自動化することで、作業員は密を避けた環境で業務に当たることができます。従業員同士の接触機会を減らし、新型コロナウイルス感染のリスクから従業員を守ることができます。
サトーからのご提案
サトーでは、画像認識機能を搭載した自動印字貼付ロボット「S-ROBO Standard」をリリースいたしました。
製品の向きを気にせず載せても、予め設定された位置にラベルを貼り付け
多種多様なパッケージに対応。商品の向きを気にせずコンベヤに載せるだけで、カメラで商品を撮影し、識別します。ラベルの貼り付け位置を自動で特定し、カメラからの指示座標に合わせてロボットがラベルを貼付。商品に合ったラベルを、正しい位置に正確かつ、スピーディーに貼り付けます。
商品切り替えはバーコードをスキャンするだけ。誰でもできる作業だから、教育不要
商品切り替えは、事前に登録した商品のJANコードをスキャンするだけ。誰にでもできる簡単な作業なので、教育レスで導入できて、作業の属人化も防げます。しかも、短時間で製品の切り替えが可能なため、3個、5個といった小ロットの商品を連続投入も可能です。
貼付能力は最大で2,100枚/時間。ソーシャルディスタンスを保持したまま、大量貼付を実現
商品の認識、ラベルの印刷・貼り付けをすべて自動で行えるので、人手を介さずに大量のラベル貼り付けを実現します。密を避け、ソーシャルディスタンスを保つことが推奨される状況下において、従業員同士の接触機会の低減に貢献します。
運用シーン
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